地図開発プラットフォームのリーディングカンパニーであるマップボックス・ジャパン合同会社（以下、マップボックス社）と地理空間技術のスタートアップ企業である株式会社MIERUNE（以下、MIERUNE）は、「ジオ展 2024」を4月19日（金）に浅草橋ヒューリックホールにて開催します。
地図や位置情報ビジネスに関連する50の企業・団体が出展し、先端技術ソリューションの展示やプレゼンテーションに加え、出展各社の採用情報も紹介します。当展示会は入場無料ですが、事前申し込みによる来場登録が必要です。（https://geoten2024.peatix.com/）
本イベントは、地図を活用したソリューションの導入や地図業界への就職を検討している方に向け、地図・位置情報関連企業が実施する業界活性化イベントです。2016年から始まり、現在では、国内最大級の地図ビジネスの展示会へと成長しました。昨年は、4年ぶりのリアル会場で開催し、42の団体の出展、約900名もの来場があり、盛会に終えることができました。
2024年は、AI活用をする上で位置情報データへの着目度の高まりなどから、昨年を上回る50の団体の出展が決定しています。また、昨年の盛況を受け、募集期間前に出展を希望するお問い合わせや、出展枠が早々に埋まるなど大きな期待をいただくイベントとなりました。地図ビジネスをけん引する企業、地図や位置情報を活用し社会課題を解決する団体や新たなビジネスを生み出す企業など地図・位置情報の“今と未来”がわかる「ジオ展 2024」にぜひご来場ください。
■地図・位置情報のAI活用の拡大とモビリティ分野における利用用途の多様化
位置情報は生成AIの分析に有効なデータとして着目度が高まっています。位置情報を活用したAI研究も進み、人流予測、可視化、シミュレーション、精度やセキュリティ向上など、位置情報を活用したあらゆる面でAIの活用が広がっています。また、今後大きな発展が見込まれる自動運転サービスに代表されるモビリティ分野においても、位置情報は重要性を増しており、地図や車流データとの組み合わせによるレコメンド、AIによる事故検知、交通最適化等への展開が予想されます。
出典：一般社団法人LBMA Japan「2023年版カオスマップからみる５つのトレンド」
本イベントでは、地図・位置情報に関するビジネスを展開する出展企業各社のソリューションを展示やプレゼンテーションを用いて紹介することで、地図を活用した新たなビジネスの創出や業界市場の拡大に寄与します。
■「ジオ展 2024」開催概要
日時：2024年4月19日(金) 10:00-17:00 展示/プレゼンテーション
会場：浅草橋ヒューリックホール（東京都台東区浅草橋1-22-16 ヒューリック浅草橋ビル2階）
入場料：無料
来場登録：事前来場登録が必要です。https://geoten2024.peatix.com/ ※事前登録には、Peatixのアカウント登録をする必要があります。
主催：ジオ展実行委員会（マップボックス・ジャパン合同会社、株式会社MIERUNE）
協力：365y株式会社
出展企業および団体
株式会社MIERUNE、HERE Technologies、地図ラーの会、みんなで翻刻、株式会社オービタルネット、青山学院大学古橋研究室、マップボックス・ジャパン合同会社、パイオニア株式会社、立正大学環境データサイエンス学林、社会人の地理クラブ 地理の会、一般社団法人LBMA Japan、株式会社ホロラボ、カシミール３D、MySQL Community Team (Oracle Corporation)、バイトム株式会社、POC-DC株式会社、矢崎総業株式会社、ジオテクノロジーズ株式会社、艮電算術研究所、埼玉大学地理情報科学研究室、LocationMind株式会社、株式会社ゴーガ、日本地理学会・アウトリーチ・地理系女子、Pacific Spatial Solutions株式会社、国際航業株式会社、Code for History、日本スーパーマップ株式会社、みんなのトイレマッププロジェクト（一般社団法人イトナブ石巻）、株式会社マップル、一般社団法人OSGeo日本支部、空想と地図の企画室、名古屋大学河口研究室、一般社団法人社会基盤情報流通推進協議会、一般社団法人OpenStreetMap Foundation Japan、株式会社SOCO、マップマーケティング株式会社、株式会社Geolonia、株式会社ソニックス、NPO法人クライシスマッパーズ・ジャパン、朝日航洋株式会社、地理×女子、國學院大學地理学研究会、アドソル日進株式会社、株式会社東京地図研究社、株式会社ニシムラ精密地形模型、ソフトバンク株式会社／ALES株式会社、ダイナミックマッププラットフォーム株式会社、ディレクティングマップ（東京カートグラフィック株式会社）、日経ビジュアルデータ（日本経済新聞社）、ソニーグループ株式会社
