ツール・ド・東北 2022をゴールドパートナーとして支えるマップボックス。リアルタイムマップ東北応援企画や、スタート・ゴール地点の「セイホクパーク石巻」でのブース出展で大会を盛り上げます。高田徹CEOも本番を心待ちにしているひとり。3年ぶりのリアル開催を前に「ツール・ド・東北は、東日本大震災からの復興の進捗確認をしていく機会」と、その意義を強調します。

震災からの変化を見ていく大会

高田CEOとツール・ド・東北の関わりは、マップボックス・ジャパンのCEO就任前から。主催者の一社であるヤフー株式会社で広告事業の責任者をしていたことから、開催初期の頃からつながりを持ちます。「走行するエリアは津波によって道や鉄道の多くが流されてしまいました。そこからの変化を見ることも大会のひとつの醍醐味だと考えています」。

本大会にマップボックス・ジャパンがパートナーシップを結ぶ意味について、「道を使うスポーツを支援することで、道に対して貢献したいです」と話します。ツール・ド・東北は自転車が道を走ることで成立する大会であり、マップボックス・ジャパンがサービスを行う地図も道がないと存在しません。「道への恩返し」をキーワードに大会をサポートします。

ツール・ド・東北は新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、2年連続で現地の走行はありませんでした。昨年もリアルタイムマップを企画していただけに高田CEOも「残念だった」と振り返ります。一方でロードスポーツについて、新たな気づきもありました。2021年は東京オリンピック・パラリンピックが開催され、自転車競技（ロード）など路上での種目には、人々が足を止めて食い入るように見る姿がありました。そこからは可能性を感じたと言います。

「ロードスポーツは応援する楽しさがあります。ロードバイクというスポーツは日本ではまだ馴染みが薄いかもしれませんが、ヨーロッパではサッカーに次ぐようなレベルのもの。今回自転車のファンライドを支援することで、将来の発展に寄与できればという気持ちもあります」

また今回のリアルタイムマップの設計やコードを公開し、他の大会での活用などにつなげます。「移動手段としての自転車は見直されており、国内には瀬戸内地方や沖縄など自転車が盛んな地域もあります。これからも自転車に限らずロードスポーツのサポートをしていきたいです」。

2013年に始まった大会はまもなく10年となり、将来に向けても思いを馳せます。「東北は復興が進んだことから、日本で一番道路が整備されており、自転車も走りやすいです。地域に根付いた大会なのでこの先も続いてほしいですね」。高田CEO自身も当日は石巻から65㎞を走行する「女川・雄勝フォンド」に出場。復興の進捗をその目で確かめます。